GoogleやNTTではすでに利用禁止のZoomやClubhouseが危ない！

個人情報漏洩はどれだけ危険？？

「小個人である私の個人情報が漏れたところで・・大した問題じゃないやろ」なんて軽く考えていたりしませんか？

個人情報が漏れたときに何が怖いのか。フィッシング詐欺やクレジットカードの不正利用などによる金銭的な損害は知られていると思いますが、それだけではありません。個人情報が犯罪に使われてしまう危険性があります。

例えば自分のプライベート情報や写真が偽の個人として詐欺師になり代って使われる可能性があります。自分名義で銀行口座が開設され、振込詐欺の振込先に利用される可能性もあります。自分の写真がフェイクポルノ動画に利用されることもあります。プライベートの情報が盗まれ脅迫されるかもしれません。

あなたの情報をベースに、偽者のリアルなあなたが捏造され、嘘の情報で攻撃の対象になることだってありえます。

それに頭のいい犯罪者の想像力やITスキルでどうなってしまうか分からない！

実際に嘘の情報で殺人事件に至ったケースや、自分の顔がリアルにポルノ動画に編集され周りの信頼を失い人生が台無しになったケースが紹介されている著書を紹介します。⬇️

▷「やばいデジタル」“現実”が飲み込まれる日　NHKスペシャル取材班

破られないITネットワークはない！

ちなみに、個人情報を一元管理することで、根こそぎ個人情報が漏れかねないデジタル庁主導の個人情報管理（国民ID、マイナンバー制）には絶対反対です。

アマゾンのアカウントが盗まれるのとは訳が違う。個人情報の一部ではなく、個人に紐づく情報が丸ごと漏れる可能性があるって言うことですから。

破られないITネットワークはありません。世界で最強のセキュリティー対策をしているペンタゴン(米国国務総省)でさえ、ハッカーの侵入を許しています。高校生がペンタゴンのハッキングに成功したニュースもありました。

以下、2018年Forbsが報じたペンタゴンの情報漏洩ニュースです。⬇️
▷米国防総省にハッカーが侵入、3万人の個人情報が漏洩か
https://forbesjapan.com/articles/detail/23426

年に何回侵入されるかという確かなデータが今手元にありませんが、ペンタゴンでさえ毎年何回もセキュリティが破られてしまうそうです。

チャイナ・コリアリスクを避けよう

あなた自身を安全に保護するために、国益を守るために警戒するべきことがあります。

・サムスンやHUAWEIなど韓国製、中国製の携帯電話やルーターなどの通信機器を使わない

・LINE、Zoom、Clubuhouse(クラブハウス)、Tik Tokなど韓国製、中国製のSNSや通信アプリを使わない

これらのアプリやツールは、そもそも情報泥棒を目的に開発されたようなものです。

それにですね、中国は世界最大の反社、じゃないですか！？あなたは反社に個人情報を進んで預けますか？

チャイナリスクは中国が情報監視し容赦無く手を下すこと

2020年に制定した香港国家安全維持法でもって、中国は反中国の立場をとる外国籍の人にも領土を超えて刑罰を下します。国際法を逸脱していますが実際に、オーストラリア国籍の中国CGTN放送の司会者が拘束されたり、米国籍の民主活動家が指名手配されたりした報道がありました。

中国は個人情報を監視することで、中国にとって不都合な情報と、その情報発信者の人命を排除する、それが中国のとてつもなく恐ろしいところです！

香港制圧も通信妨害をしたり逮捕者を次々と出したりしたのはこういった情報監視・操作によるものです。香港でデモ中、中国によって個人情報が抜かれて行動を監視されてしまうので、地下鉄に乗る際は電子決済ではなく切符を現金で買うようにしたそうです。

日本はまだなんとか安全で平和に見えるのでホリエモンのように悠長なことを言う感覚の人が多いのかもしれません。

HUAWEIはアメリカが徹底的に排除

HUAWEIなど大手通信業社５社の通信機器にはバックドア(外部から遠隔操作するための入り口)があったことが明るみになり、アメリカでは2020年12月HUAWEIなど５社の製品を排除するための法案を可決しました。

日本ではまだHUAWEIの携帯電話が販売されていますが、排除することが検討されています。

HUAWEIなど５社は世界中の通信基地局内にバックドアを仕掛けており、中国はまさに世界で情報を検閲しようとしています。

企業秘密や国家機密情報を守るためにも中国製の通信機器の排除は必至です。

LINEの通信傍受は韓国が堂々と認めている

LINEは表向きは日本企業ですが、LINE株式会社は韓国最大手のインターネットサービス企業「NAVER」の100％子会社であり、経営権・実権はNAVERにあるため、実質韓国系アプリと言えます。

2014年韓国の国家情報院が、LINEの内容を盗聴・傍受していることが報道になりました。

日本の内閣情報セキュリティセンターとの協議時、韓国政府のサイバーセキュリティ関係者があっさりその事実を認めたそうです。

通信の秘密を守る法律がないため韓国ではなんと「通信傍受は法に触れない！」そうです。

韓国の国家情報院というのは、韓国のCIAと言われる機関で、通信の傍受は普段から当たり前に行われています。またさらに、その傍受されたLINEデータが中国のテンセント社に漏れていると言われています。

報道を受けてLINE株式会社の森川社長自身は事実を否認しています。ですが、KCIAが認めた事実です。

LINEを安全に使うガイダンスなんて無意味

私はLINEも基本的に使いませんが、以前ダンススクールに所属していた際、先生の連絡を受けるのに必要に迫られLINEをインストールしたことがありました。インストールした際に、自分のアドレス帳登録者がLINE上に表示され、「思いっきり個人情報が抜かれてるやん！」「抜かれた情報はアドレス帳だけとは限らない！」と身構えたものでした。

「友達自動追加設定オフで自分を非表示にしとけばアドレス帳が抜かれず安全」というガイダンスがネット上に見られますが、LINEを通して危険な第三者に自分の存在が知られる可能性が減るだけで安全とは言えません。

LINE自体が信用に値せず、個人情報を抜き取っているわけですから。

ちなみに私が初めて使用した携帯電話会社はソフトバンクでしたがこれについても色々黒い噂が絶えないので随分前に変えました。

他、サムスンもバックドアが見つかるなど以前から問題視されていますし、中国系アプリのTik Tokの危険性ついては去年日本国内でも報道で大きく取り上げらた通りですのでここでは割愛し、本題のZoomとクラブハウスに話を移します。

＊＊「中国人や韓国人が嫌い」とか人種差別の話をしているわけでは決してありません！！

その通信アプリ、サーバーはどこにある？？米国企業の顔するZoomとクラブハウス

今は通信アプリがどの国の企業の物かだけでなく、誰が創業者で、特にサーバーがどこの国に設置されているかを調べる必要があります！

Zoomも最近話題のクラブハウスも表向きはアメリカ企業です。しかしどちらも元の開発者は中国人であり、Zoomの創業者は国籍をアメリカに変えたものの中国人です。両社ともアメリカだけでなく中国にもサーバーがあります。そしてどちらとも中国のサーバーを経由する不自然な通信が確認されています。

中国には国家情報法があります。どんな法律かというと「中国共産党が諜報活動を命じたなら断れずスパイになる」という法律です。中国政府の要請があれば情報を盗んだりコントロールしないといけないわけです。

ですから中国製の通信機器、中国にあるサーバーを使った全てのアプリ利用は本当に危険です。

サーバーが中国にあったらまずアウト！！

ホームページやブログ、ストリーミングサーバーなどレンタルする際はどこの国にあるかを確認しましょう！！

ちなみに私がこのブログで使っているエックスサーバーは日本国内で管理されています。

今更聞けない、サーバーって何？

何らかのサービスを提供する大きなパソコンと思ってもらえればいいでしょう！

Zoomの幹部に逮捕者が出た理由

2020年6月のこと、Zoomのある利用者が、「天安門事件」の追悼イベントを開催した際アカウントが停止される事件がありました。Zoomは中国からの圧力がありアカウントを停止したことを認め、中国との関係が浮き彫りになりました。そして2020年12月アメリカで、中国政府の指示を受けてZoom会議の内容を検閲したり中断し、利用者のアカウントを停止したZoomの元幹部が逮捕されました。

米国国土安全保障省は、Zoomが50万件の利用者の個人情報を販売していたことを明るみにし、また深刻な脆弱性があることなども警告しています。

Google、NTT、台湾の政府機関でもZoomの使用を禁止するなどITリテラシーのあるところではZoomを警戒する動きが出てきています。

個人情報流出の危険だけでなく、企業秘密や国家機密が流出しないか大変心配です。日本でもっと報道すべき出来事ではないでしょうか。

なぜドイツでクラブハウスが告発されたのか！

この２月、クラブハウスのユーザーデータが中国企業のAgora社に送られていることをスタンフォード大学が指摘しました。そもそもクラブハウスはAgora社が開発したソーシャル音声プラットフォームを使用していて、見た目や操作性の部分を書き換えたもの(Agora社公開のAPIを使ってUIを書き換えたもの)です。Agora社のサーバーでは暗号化されたデータではなくユーザーの生の音声にアクセスでき、中国政府への音声情報の提供もあり得ると同大学が分析しています。国家情報法のある国ですから当然でしょう。

他、ドイツ消費者組織連盟がクラブハウスの運営会社を告発しています。運営会社が利用者の会話の録音を禁止する一方で、運営会社自体が利用者の会話を録音しており、その目的や保護方法については説明が曖昧ということです。このようにクラブハウスをめぐるデータプライバシーの行方に多くの懸念が生じ始めています。

個人の利用においても招待コードがネットで売買され機密保持が難しいことや、招待元に渡す電話番号が不正利用されるなどの数々の危険性が指摘され、クラブハウスの利用については慎重になるべきです。

詳細が掲載されている記事を見つけました　⬇️

▷Newsweek Japan 「アメリカの顔をした中国企業　Zoomとクラブハウスの問題」

https://www.newsweekjapan.jp/ichida/2021/02/zoom.php

Zoomの代替ツールは何か

Web会議システムは今や必須です。Zoomに代わるWeb会議システムはアメリカのCisco社のWebexです。

https://www.webex.com/ja/video-conferencing.html

そもそもZoomの開発者は以前、Webex開発の一員だったそうです。WebexはWeb会議システムの原型です。

ついでに・・PayPayを使うと個人情報は中国に漏れます

通信アプリではありませんが、電子決済システムでシェア率ナンバーワンのPayPayについても、ソフトバンクが開発を委託したのは中国の大手電子商取引アリババです（一部インドの会社が請け負っています）。⬇️

▷電子決済PayPayを使うと個人情報を中国に流出するワケ　

https://vpoint.jp/world/china/146975.html

まとめ

便利で楽しいSNSや通信アプリですが、使用前にその企業のバッググラウンドを調べましょう。

一度も個人情報が漏洩したことがない人がいないくらい、インターネットを使っている限りは常にリスクがつきものです。ですが、せめて危険性の高いアプリやレンタルサーバー、通信機器の使用回避は徹底しましょう！

ということで、常に人のメッセージが気になるせわしい日常を回避するためでもありますが、私はLINEの交換はお断りしていますので悪しからず(笑)。

LINEに代わるツールを開発する日本企業は出てこないのでしょうか・・・。

参考

Xcoinや竹田研究会を運営する竹田恒泰氏は、責任ある個人情報管理方として、破られないインターネットはないという危機意識の元、Xcoinでは一切の個人情報は預からず、研究会登録情報のうち電子で扱うのはEメールアドレス単体のみで、他の情報は紙でいただき金庫で保存というように徹底しているそうです。

竹田恒泰氏といえば今年２月、始めたばかりのクラブハウスでBan(アカウント停止・追放)されました。クラブハウスから明確な理由が示されていませんが、中国のウイグル弾圧関連の新聞記事を解説した後のことでした。

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